賃貸物件の専有面積とは？一人暮らしに必要な専有面積について解説
アパートやマンションの物件を探していると、「専有面積」という言葉をよく目にします。
しかし、専有面積は普段の生活で耳にする機会が少ないため、何のことかよく分からない…という方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、賃貸物件の専有面積に含まれる場所や計算方法について解説します。
賃貸物件における専有面積とは？
アパートやマンションには、その住戸の住民のみが利用することができる「専有部分」と、建物の住民すべてが利用できる「共用部分」があります。
専有面積は、その部屋の居住者のみが利用できる床面積を指し、寝室やキッチンだけでなく設備やクローゼットなども含まれます。
一方で、ベルコニやベランダは火事などの緊急時の避難経路となり、建物の住民すべてが利用できる「共用部分」扱いです。
また、ロフトは部屋全体の専有面積の半分未満であることと、天井高が1.4m以下という条件に該当する場合は専有面積に含まれず、屋根裏収納の扱いなることもポイントです。
賃貸物件における専有面積の計算方法
集合住宅の専有面積は、「壁芯面積」と「内法面積」の2つの計算方法で求められます。
間取り図で見た際に壁の厚み半分より内側となるスペースの面積を言います。
一方、内法面積は実際に居住スペースとして使用する部分の面積です。
壁芯面積は居住スペースとして使用しない部分も含めて計算するため、内法面積よりも少し広くなります。
賃貸物件では、どちらの方式を表記するかという決まりはありませんが、内法面積で表記するのが一般的です。
賃貸物件の一人暮らしではどのぐらいの専有面積が必要？
専有面積が15～20㎡の場合、ワンルームや1Kが多く、部屋が1つでダイニングやリビングがない間取りとなります。
この間取りは、家賃が安い傾向にあるのが特徴で、家賃を安く抑えつつ一人暮らしをしたい方におススメの物件です。
専有面積が30㎡になると、寝室が独立できる1DKや1LDKの間取りとなるため、一人暮らしだけでなくカップルやDINKSも快適に利用できる間取りとなります。
女性の場合は、男性よりも物が多い傾向にあり20㎡では手狭に感じるケースも多いため、25㎡～30㎡あると安心です。
まとめ
集合住宅の専有面積には、「壁芯面積」と「内法面積」があり、表示される値が異なるため注意が必要です。
専有面積は実際の生活と大きく関係してくるため、情報だけでなく実施に空間を内見してみるのがおすすめです。
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